パンデミックにおける組織づくりやオーガナイジングでは、350チームとそのパートナーの皆の創造力、団結力、そして時には「何とかなる」と信じて思い切ることが求められました。長年にわたり、署名運動や議員への意見書提出、電話での働きかけといった活動を通じ、350は気候アクションを推進してきましたが、完全にリモートでの組織づくりとオーガナイジングには、新たなツールやトレーニングが必要とされました。リモートベースで「ジャスト・リカバリー（公正な再建）」や「グローバル・ファイナンス」をはじめとしたキャンペーンを展開し、新たなパートナーシップを築いたうえ、連携を強化していくためです。

2020年、オンラインのオーガナイジング、トレーニング、パートナーシップ構築を組み合わせることにより、市民の力を強化し、よりパワフルな気候リーダーの育成を促した、エキサイティングな成功事例を、ここに誇りを持ってご紹介します。

南アフリカで、350チームはパートナーと連携し「気候正義同盟（Climate Justice Coalition）」を新たに結成しました。この同盟は、労働組合、市民団体、草の根団体、地域に根ざした団体、女性の権利に取り組む団体をはじめとした、26の組織で構成されています。その活動内容は、南アフリカの国営電力会社エスコムを対象としたキャンペーン「環境にやさしい新たなエスコム（Green New Eskom）」と、「ジャスト・リカバリー（公正な再建）」を求め闘うことです。7月、気候正義同盟は「普通には戻らない（No Going Back to Normal）」と題したレポートを公表したうえ、ジャスト・リカバリーをテーマにオンラインのアートイベントを実施、さらに「私たちと気候だけ（Just Us and the Climate）」と題した新しいポッドキャストの配信も始めました。 太平洋では、気候活動家グループ「パシフィック・クライメート・ウォリアーズ（太平洋気候戦士）」が、3ヶ月にわたる気候リーダーシップ・トレーニング「太平洋パワ・アップ・フェローシップ（Pacific Pawa Up Fellowship: PPUF）」を初開催しました。太平洋地域の若者たちを対象とした、このトレーニングは、コロナ禍でもオンラインスペースで気候正義を追求し、大きなインパクトをもたらせるよう、必要なスキルを身につけることを目的としています。トレーニングには、太平洋地域の12ヵ国、オーストラリアの3都市、ニュージーランドの2都市、また米国在住の太平洋島嶼国出身者を合わせ50名の若者たちが参加しました。太平洋パワ・アップ・フェローシップ参加者たちは、気候運動を展開するための戦略やストーリーテリング、コミュニケーション、国連気候変動会議参加に向けたトレーニングなどの重要なテーマのもと、9つのセッションに参加。フェローシップ終了時、若者たちのオーガナイジング手法は、いっそうレベルアップしていました。